給与計算ソフトの料金比較

別記事で
会計ソフトの料金比較を行いましたが

給与計算ソフトの料金比較も行ってほしい
とのご要望がありましたので
会計ソフトと同様に

当事務所で主に取り扱っている
弥生・マネーフォワード・freee に絞って

料金比較を行ってみたいと思います

はじめに

給与計算ソフトの料金比較が難しい理由

給与計算ソフトは、会計ソフト以上に正確な料金の把握が難しいと思います。

理由は数多くあると思いますが、各ソフト共通して、以下のような要因が挙げられると思います。

弥生のみデスクトップ版がありますが廃止される予定なので、全てクラウド版を前提とします。

なお、給与計算は給与を支給する場合に行うものですので、本来的には個人事業主・法人の区分と関係がないものです。

そのため、弥生とfreeeは個人・法人でプランを分けていないのですが、マネーフォワードだけは個人・法人でプランを分けています。

マネーフォワードは基本料金を払えば色んなソフトが使える仕様で、基本料金が個人・法人で異なるため、分けざるをえないのだと思います。

マネーフォワードのみ個人版と法人版の２つに分けて記載しますので、ご自身に当てはまる方で比較してみてください。

料金比較の前提条件

以上を踏まえて、可能な限り分かりやすく比較するため、次の条件に基づいて表にしてみたいと思います。

機能面の比較は行うとキリがないため省略しますが、利用者のニーズが高く料金に最も影響を与えると思われるサポートの有無（メール又はチャット、電話）についてのみ記載することにします。

なお、会計ソフト同様に、各社とも不定期に料金改定が行われます。

本記事も随時更新していく予定ですが、実際に購入される際は、必ず各社サイトより最新の価格をご確認ください。

表の下に配置しているボタンをクリックすると各社サイトに遷移しますので、最新の価格や機能の詳細が確認可能です。

料金比較表

比較日は2024年12月1日です！

マネーフォワードが2025年6月1日に料金改定を公表していますが、当記事ではまだ反映していないのでご注意ください。

共通（個人・法人）

「やよいの給与明細Next」だけ注意点がありますので、補足事項でご説明します。

補足事項

また、「やよいの給与明細 Next」だけは過不足税額の計算を税理士が行う仕様になっているので、税理士への依頼が必須になる点は注意が必要です。

それ以外のソフトは、ご自身で過不足税額の計算から給与支払報告書・源泉徴収票の作成まで出来るようです。

ですので、全ての手続を税理士に依頼せずご自身で行いたい場合は、「弥生給与Next」「MFクラウド」「freee人事労務」から選択する必要があります。

ただ、判断が難しいところで、ご自身で給与支払報告書・源泉徴収票を作成する機能があったとしても、税理士に依頼しないと申告が難しいケースが多いと思います。

理由のひとつとして、私の把握する限りどのソフトも給与支払報告書・源泉徴収票以外の作成機能がないので、支払調書は別の方法で作成しなければならないためです。

支払調書をe-Taxソフト（国税の無料ソフト）で作成する方法もありますが、民間ソフトと違って操作が難しいのが難点です。

計算人数ごとの料金

ここまでで料金の全体像は把握できたと思いますが、従量課金があるので実際に自社の人数に当てはめるといくらになるかがイメージしずらいと思います。

そこで、次の計算人数に区分して各ソフトの金額をシミュレーションしてみましたので、ご参考ください。

計算人数とは、役員・従業員・アルバイトなど給与計算が必要な人の合計人数です。

計算人数３名以下（従量課金なし）

計算人数５名

計算人数５名では「やよいの給与明細Next」「弥生給与Next」のセルフプランのみ従量課金が発生しています。

計算人数１０名

計算人数１０名になると大半で従量課金が発生します。
「やよいの給与明細Next」でベーシックプランよりトータルプランの方が安くなっているのは無料人数に差があるためです。

計算人数１５名

まとめ

シンプルにまとめましたが
純粋に料金のみを比較するという意味では
この方が分かりやすいかと思います

給与計算ソフトを選択する際の
一助になれば幸いです

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